ITmedia ビジネスオンライン　10/9(日) 8:05

　前回「コロナ禍最盛期でも売上高1000億円超え　欧州主要クラブとの比較で見えたJリーグの特徴と課題」では、世界最高峰の欧州サッカーリーグの主要クラブの財務状況を見てみました。

　前回記事で紹介した英デロイトが毎年発行している、欧州主要クラブの経営状況をまとめた「フットボールマネーリーグ」（FML）によると、コロナ禍ピーク時でも、No.1クラブは年間の売り上げが1000億円を超えていることが分かります。

　コロナ前にJリーグ史上最高益を記録したヴィッセル神戸の売り上げが114億円ですから、コロナの影響にも関わらず、約10倍もの差があるのが現状です。

　では、欧州サッカーは、日本スポーツビジネスには手の届かないところにあるのでしょうか。必ずしもそうとは言えません。日本国内のスポーツビジネスの売上規模において、日本トップは「プロ野球」とされています。記事では2回に分けて、プロ野球のビジネスモデルについて考察します。

アジアスポーツ史上最高益を稼ぐ「福岡ソフトバンクホークス」
　プロ野球球団の中でも、断トツの収益力を誇るのが、パ・リーグの常勝軍団「福岡ソフトバンクホークス」（以下ソフトバンク）です。スタジアム内（野球の成績）でも、スタジアム外（スポーツビジネス＝売上規模）でも、群を抜いています。

　コロナ前の2020年2月期決算での売上高は、324億9300万円。この金額は、日本どころかアジアのスポーツビジネス史上で最高益であり、ソフトバンクは“アジア最強のスポーツチーム”なのです。

　ちなみに、324億9300万円（＝当時のレートで約2億3800万ユーロ）を、コロナ前の「Football Money League2020」に当てはめると、世界のサッカークラブの16位に匹敵します。

　当時の順位を見ると、ASローマ（2億3100万ユーロ）や、元アルゼンチン代表のレジェンドプレイヤーである故ディエゴ・マラドーナさんが在籍したナポリ（2億704万ユーロ、ともに伊セリエA）よりも、売上規模が大きいのです。

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https://news.yahoo.co.jp/articles/3d3b18671dbe9a5366d8bd941ffd594553a9ad95